eラーニングの意味
日本でeラーニング（e-Learning）が注目されはじめたのは、2000年頃です。その後、eラーニング（e-Learning）は企業内教育、高等教育、学校教育から生涯教育へと、いろいろな学習現場に広がっています。
就職活動や転勤のためのtoeicスコアや英検のための英語・英会話の習得や国家試験である資格取得の目的などで普及し、一般的な学習手段として定着をみせています。なかでも企業での導入は進んでいて、『eラーニング白書2005／2006年版』（経済産業省編）によると、従業員5,000人以上の企業では約８割の企業が既にeラーニング（e-Learning）を導入しており、従業員1,000人以上の企業でも約３割が既に導入済みですが、さまざまな問題点があるようです。また、後の３割は導入を検討中だといいます。 今は、無料体験だけでなく、無料でできるところもありますよ。
管理側と受講側の問題点
講座を受ける受講側も導入する管理側も、コンテンツ、制作、ソフト情報管理などで長所もありますが、問題点もあります。管理側の問題点としては、必要なコンテンツ（教材）が十分でなかったり、社内や学校でのeラーニング利用が思ったほど進まなかったり、効果が上がっているかよくわからないといったことがあります。また、他の問題点として維持費用が確保できない、eラーニング（e-Learning）のコンテンツ制作する人によって偏りがある、ということもあげられます。
そして受講側の問題点としては、学習意欲がわかない、といったことがよくあげられます。eラーニングは、ひとりきりで学習を進めることにありますが、孤独な作業になりがちで、受講者自身のモチベーションの維持によって、学習から得られる効果が変わってきます。最後まで継続的に学習するために、従来のeラーニング（e-Learning）では、インターネットの掲示板やメールなどを活用していました。しかし、掲示板やメールなどは、受講者がチェックするかどうかにかかっており、これも思うように効果をあげることはできないようです。つまり、コミュニケーションをスムーズにとることができないということです。あとは、PCが必須なので、いつでも、どこでもできる訳ではない、といった問題点などもあります。
eラーニングの事例
問題点を解決するためには、まず、管理者が使いやすい機能を持っているeラーニング（e-Learning）システムが必要です。
受講生の個人情報を分散させずに、一元的に管理するためには、専門的な知識を持たない管理者でも問題なく使えるということです。また、管理者独自で制作、作成したコンテンツでｅラーニング（e-Learning）ができるということも必要ですね。受講生の成長過程を考えながらeラーニング（e-Learning）を実施していくには、それぞれの目的にあったeラーニング（e-Learning）コンテンツを提供していかなければなりません。そのためには管理者独自で作成したコンテンツやすぐれた市販コンテンツにも対応できる必要があります。最近では、iPodなどで講義視聴などができれば先進的なeラーニング（e-Learning）を実施することができ、それを検討していたり、すでに導入しているところもあります。全国各地でセミナーを開いていたりするので受講されたり、専門のコンサルティングにも相談することも、問題点の解決、改善のひとつですね。
また、ASPの仕組みでのeラーニング（e-Learning）システムを利用して、問題点を解消するという方法もあります。つまり、ソフトウェアを個々に管理者が所有するのではなく、専門の会社がインターネットを介して提供するeラーニングシステムを利用するといったものです。ASPのメリットは、すぐに教材を使うことができること、コストが安価であること、そして煩雑なメンテナンスが必要ないことなどです。※ ASPとは、アプリケーションサービスプロバイダ(Application Service Provider)の略称です。
他には、独自のコンテンツを簡単に制作できるソフトもあり、できる方は利用されているようです。
受講生に関しては、孤立させたり、モチベーション落としたりしないように、受講生側からの意見をフィードバックしたり、受講生同士でコミュニケーションがきる場がｅラーニング（e-Learning）システムの中に組み込まれているということが理想です。企業や教育機関においては、SNSを導入したことにより、意見の交換をスムーズにできるようになり、そういった問題を解消できたという事例があります。
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